介護職を辞めたい理由トップ5 辞める前に確認すべきこと介護職のためのCarework Tips

介護の仕事を続けたい気持ちはあるのに、職場に行くのがつらい日が増えることがあります。

介護業界ではやめる理由の多くは人間関係だといわれます。
私も最初の職場は派閥とパワハラで辞めましたが・・・。

そのほかにも運営方針、給料、将来の不安など、理由が重なるほど判断が難しくなります。

この記事では、介護職を辞めたい理由トップ5を公的調査でよく見られる傾向から整理します。

そのうえで、辞める前に確認すべきことをチェックリストと比較表で具体化します。

いまの職場で改善できる余地があるのか、転職の準備をどう進めるかが分かります。

目次−

要点まとめ

退職理由は人間関係、運営への不満、より良い職場、収入、将来不安が上位になりやすいです。
辞める前に、配置転換や相談で改善できる点と、健康面の限界サインを切り分けます。
退職を決める前に、次の職場の条件整理と情報収集まで進めると失敗が減ります。

介護職を辞めたい理由トップ5（よくある傾向）

トップ5は「人・運営・条件・将来」に集約されやすい

介護職の退職理由は、公的機関の調査を引用した集計で、いくつかの項目に集中する傾向があります。

令和4年度の調査をもとにした解説では、人間関係が約27.5％で最上位だったと紹介されています。

次いで、法人や施設の理念や運営への不満が約22.8％とされ、現場の納得感が続く鍵になります。

他に良い仕事・職場があったが約19.0％、収入が少ないが約18.6％、将来の見込みが立たないが約15.0％とされています。

介護職を辞めたいと思ったときに確認すべきこととして、

まず自分の悩みがどこに当てはまるか整理するのが近道です。

理由別に起きやすい具体例（現場でよく聞く困りごと）

人間関係では、申し送りで強い言い方をされる、相談しても否定されるなどがストレスになりやすいです。

他職種連携がうまくいかず、介護だけに負担が寄ると感じる人もいます。

運営への不満では、人員配置が厳しいのに改善されない、ルールが現場に合っていないなどが起きます。

「利用者より数字が優先に見える」という声が出る職場もあり、気持ちが折れやすくなります。

収入面は、夜勤や身体介助の負担に対して手取りが増えにくいと感じる点がよく挙がります。

将来不安は、昇給の幅が小さい、評価が見えない、資格を取っても役割だけ増えるといった形で表れます。

個人的な理由としては

「長くその職場（部署）にとどまる人がいた場合、概して空気が悪くなる」

と思っています。

俗にいうお局様という存在ですね。

このような方がいた場合、後で入ってきた人をどんどんと取り込んでいき、

いずれは派閥となっていくことが多いです。

そうなるとその派閥に入れなかった人は淘汰され、

パワハラやいじめのターゲットとなっていく危険性が高いのです。

辞める前に確認すべきこと（判断を間違えないための手順）

まずは「今の職場で変えられること」を洗い出す

結論として、辞めるかどうかの前に、いまの職場で改善できる可能性を確認すると後悔が減ります。

理由は、同じ法人でもフロアやユニット、上司で働きやすさが変わる場合があるためです。

例えば人間関係が原因なら、配置転換や担当変更で接点が減るだけでも負担が軽くなることがあります。

業務量が原因なら、入浴や排せつ介助の分担、記録方法、休憩の取り方を調整できる施設もあります。

相談先は、直属の上司だけに限りません。

主任、施設長、人事、法人の相談窓口など、段階を変えると話が通ることもあります。

健康面の限界サインは最優先で確認する

心身の不調が強い場合は、働き方の改善より先に休職や受診を検討する必要があります。

理由は、睡眠や食事が崩れた状態では、判断力が落ちて転職活動もうまく進みにくいからです。

例えば、不眠が続く、出勤前に動悸がする、食欲が落ちる、涙が出るなどは見逃しにくいサインです。

夜勤明けに帰宅しても眠れず、次の勤務まで回復できないという声も多いです。

受診先は内科だけでなく、心療内科やメンタルクリニックが選択肢になることもあります。

職場に産業医や相談窓口がある場合は、守秘に配慮した形で相談できる場合があります。

大体の人が適応障害を診断されそのままやめていくということが多いですね。

私もそうでしたが・・・。

辞めると決める前の準備（チェックリストと比較表）

退職前チェックリスト（今日から確認できる項目）

介護職を辞める前に確認すべきことは、気持ちだけで決めない仕組みを作ることです。

次のチェックリストで、改善の余地と転職準備の進み具合を同時に確認できます。

人間関係の問題は、配置転換や担当変更で回避できる余地がある。
業務量や残業は、上司に具体的な数字で相談できている（例：残業が月20時間前後）。
休み希望は出せている（例：月2回まで希望が通る、など職場ルールを把握している）。
給与明細を見て、基本給・夜勤手当・処遇改善の内訳を説明できる。
資格手当の有無を把握している（例：月5,000円〜1万円の施設もあれば、手当なしもある）。
次の職場で譲れない条件を3つに絞れている（例：夜勤回数、通勤時間30分以内、研修体制）。
転職サイトやハローワークで求人を10件以上見て、相場感がつかめている。
退職時期の目安を決めている（例：賞与後、更新月前、繁忙期を避けるなど）。

「今の職場に残る」か「転職する」かの比較表

判断を急ぐと、同じ悩みを次の職場でも繰り返すことがあります。

比較表で、どちらの選択が現状に合うかを整理します。

確認ポイント	今の職場に残る場合	転職する場合
人間関係	配置転換で改善する可能性がある。	面接時に人数体制や離職状況を質問して見極める。
運営への不満	改善提案が通る文化なら変化が期待できる。	理念と現場の運用が一致しているか見学で確認する。
収入	夜勤回数増で上がるが、体力負担も増えやすい。	基本給、夜勤手当、処遇改善の内訳を比較する。
将来性	資格取得支援や研修があれば伸ばしやすい。	役職ルートや評価制度が明確な職場を探す。
健康面	休職や勤務調整ができるなら回復を優先できる。	退職後の空白期間が長い場合は生活費の備えが必要。